考察

モバイルコラボレーションは企業のIT担当者にとって好機でもあり課題でもある

　モバイルインターネットはすでに定着している。現在のところiPhoneがそれを最もよく証明しているが、次の時代の重要なビジネス向けモバイルインターネットデバイスがiPhoneだけとは考えられない。すべてのデバイスメーカーが、どこかの時点で、十分な機能を持つモバイルインターネットデバイスを出荷するだろう。Forresterは、今や企業のIT担当者がiPhoneをサポートすべき時期だと考えているが、同時に、初期iPhoneユーザーから得られたこれらの結果が、モバイルコラボレーションの未来に向けた最良のロードマップを示していると考える。

• 今日のモバイルデバイスは、人と人をつなぐのに適している。BlackBerryデバイスや企業向けモバイルの現在のキラーアプリケーションは、電子メールやスケジュール管理、タスクリストなどだ。これらのキラーアプリケーションは、多くの従業員のために投資することの十分な理由になる。だが、これらは単に人と人とをつなぐアプリケーションであり、モバイルインターネットデバイスの最終段階にはほど遠い。
• しかし、モバイルインターネットは、人と情報をつなぐという方向性を示している。モバイルインターネットに期待されていることは、インターネットから提供されるコンテンツやサービスの発展し続ける機能のすべてを、ポケットやハンドバッグに入るデバイスにもたらすことだ。有用なモバイルコンテンツやコラボレーションアプリケーションとなり得るものは数多い。遠隔会議、文書の作成と閲覧、トレーニング、専門知識の特定、コンテンツアクセス、データアクセス、取引の照会と更新、ログイン状況の確認、検索、マイクロブログなどだ。

• iPhoneアプリケーションのダウンロード10億件（調査時点）は、コンシューマーアプリケーションから始まった。Appleの「App Store」は、iPhoneユーザーが商用アプリケーションを購入できる場であり、これまでのところ一人勝ちの状態だ。しかし、GoogleやMicrosoft、Nokia、Research In Motion（RIM）もすでに、開発者を惹き付けてモバイルアプリケーションマーケットプレイスを提供するそれぞれの取り組みを強化している。Appleによると、App Storeが2008年7月にオープンして以来、2万5000種のアプリケーションが提供され、10億本のアプリケーションがダウンロードされたという（調査時点）。
• しかし、ビジネスアプリケーションもすでに、ダウンロードカタログに姿を見せ始めている。調査時点で、App Storeのカタログには400の「ビジネス」アプリケーションがあった。その大半は個人や非常に小規模な組織向けだが、Cisco Systems、IBM、Oracleのようなベンダーや多くの新興企業による商用アプリケーションが増えている。また、自社でiPhoneアプリケーションを構築し、それを自社の従業員だけにセキュアに配布することも可能だ。Forresterは、iPhone専用アプリケーションとiPhoneブラウザ向けに最適化されたモバイルウェブサイトの数が、この調査後12カ月で大幅に増加すると考えている。
• モバイルを活用する従業員にコラボレーションツールを提供するということには、成功の見込みがある。今回調査したiPhoneのアーリーアダプターや、iPhoneをサポートしている企業として最近取材した3社が示していることは、iPhoneのようなモバイルインターネットデバイスが、モバイルの利用が進む従業員に対し、コンテンツやコラボレーションツールを提供できる段階に達しているということだ。iPhone向けに構築されたアプリケーションである「Cisco WebEx」は、この可能性を示す初期の例だ。しかし、iPhoneの「Safari」ブラウザで適切に表示される、多くのブラウザベースのアプリケーションもまた、この可能性を示している。

補足資料

調査方法

　Forresterは2008年の2月と3月、米国とカナダの18歳以上の世帯および個人6万1033人を対象に、郵送調査を実施した。無作為に抽出したこの大きさの標本（N=61033）に基づく結果を、北米の18歳以上の世帯および個人すべてを対象に調査した場合の結果と比較した統計的精度は、信頼水準95％でプラスマイナス0.4％である。Forresterは、米国の世帯主のデータに対して、年齢、性別、世帯収入、世帯規模および構成、教育水準、宗教、市場規模（広域都市圏）によって加重値を与えた。米国の個人回答者のデータに対する加重基準には、上述の基準のすべてに雇用状況を加えた。この調査の加重後の標本数は、世帯レベルでは北米の5万3000人の回答者、個人レベルでは北米の6万847人の回答者となった（注：郵送によるパネル調査では、一般に個人が十分に代表されないため、それを計上する加重後の標本数は、実際の回答者数とは異なることがある）。標本はTNSのパネル調査対象者から抽出され、回答に対する動機付けとして抽選で賞金が贈られた。TNSによる標本は、無作為標本ではない。今回の調査のためにTNSのパネル調査対象者から個人を無作為に抽出したとしても、そのパネル調査対象者は、それ以前にTNSのパネル調査に参加することを選択した人たちである。

　標本誤差に加えて、調査を実施する上での実際的な困難によって、調査の結果に誤差や偏りがもたらされる場合があることに留意する必要がある。理論的に計算される標本誤差よりも、ほかの原因によって発生する可能性のある誤差の方が、おそらく重大であろう。そうした誤差をもたらす可能性のある原因には、質問の言い回しや、質問の順番、無回答などがある。すべての調査研究において、これらの要因から生じる可能性のある誤差を、実験対照群を用いずに定量化することはできないため、Forresterは、いかなる調査データのレポートにおいても、「誤差限界」という用語の使用には厳重に注意している。

　この陳述は、National Council on Public Polls（NCPP）の情報開示原則に従ったものである。

注

　1. iPhoneは企業で使える段階にあるだろうか。Kraft FoodsとOracleを含む、Forresterが話を聞いた3社は、もう使うことができると考えている。ここでは3社の見識を紹介し、そこから初期の教訓を導き出す。自社でiPhoneをサポートするよう、論述を展開するのに役立つだろう。iPhoneに関する重要な教訓には、「iPhoneはありふれたデバイスとは一線を画す」「iPhoneは企業文化の変化を促進する」「iPhoneによって従業員が自分のツールを自由に選べるようになる」「iPhoneはサポートモデルをセルフサービスへと変化させる」といったものがある。しかし、iPhoneや、同様のモバイルインターネットデバイスの本当の利点は、ますますモバイルに移行する従業員にコンテンツやコラボレーションアプリケーションを提供するための新しいプラットフォームであるということだ。2009年4月10日のレポート「Making iPhone Work In The Enterprise: Early Lessons Learned」を参照されたい。

iPhoneユーザーはソーシャルメディアを多く利用する

　これは年齢と関連のある現象かもしれないが、就職しているiPhoneユーザーは、ほかのスマートフォンユーザーと比べ、インターネットのソーシャルメディアとしての機能を活用する人の割合がはるかに多い。ソーシャルメディア活動の違いは、非常に顕著である。これは、就職しているiPhoneユーザーがソーシャルネットワークやブログといった企業向けWeb 2.0ツールのアーリーアダプターでもあるかもしれないことを示唆している。就職しているiPhoneユーザーについて以下のことが分かった（図4を参照）。

• 週に1回以上ブログを読む人の割合が50％多い。就職しているiPhoneユーザーの23％は週に1回以上ブログを読んでいるのに対し、就職しているスマートフォンユーザーでは16％、就職している携帯電話ユーザーでは11％にすぎない。ブログを見ることに関するこの違いは、自分のブログを持つことについても同様で、就職しているiPhoneユーザーは、ブログを持っている人の割合が2倍近く多い。
• ソーシャルネットワークサイトのプロフィールを週に1回以上更新する人の割合が3分の1多い。FacebookやLinkedInなどのソーシャルネットワークサイトは、初期からの利用者であるジェネレーションYやそれより若い世代に加えて、ジェネレーションXも惹き付けている。このことは、iPhoneに関するデータにも表れている。ソーシャルネットワークのプロフィールを更新している人は、就職しているiPhoneユーザーでは26％だが、就職しているスマートフォンユーザーでは19％、就職している携帯電話ユーザーでは14％にとどまっている。
• 週に1回以上インスタントメッセージングを利用する人の割合が、20％多い。インスタントメッセージングはソーシャルメディアよりも広く利用されているが、オンラインにおける重要なコミュニケーション手段である。就職しているiPhoneユーザーの44％は週に1回以上インスタントメッセージングを利用するのに対し、就職しているスマートフォンユーザーでは37％、就職している携帯電話ユーザー全体では24％である。

就職しているiPhoneユーザーの多くは職場にノートPCを置いておく

　就職しているiPhoneユーザーは、自宅からビジネスネットワークにアクセスする人が多いにもかかわらず、職場から自宅にノートPCを持ち帰る人は少ないことが分かった（図5を参照）。ノートPCを職場に置いておく理由がiPhoneにあるとはまだ断定できないし、職場でデスクトップPCを使用しているために自宅に持ち帰れないだけかもしれない。しかしこのデータは、仕事上のリソースに常時接続することがスマートフォンの有効な利用目的の1つであることを示唆している。例えば、従業員向けポータルなどのコンテンツリソースを、VPNで接続されたブラウザからアクセスできるようにすることだ。

• すべての携帯電話ユーザーは、職場でコンピュータを使用している。これは、就職している携帯電話ユーザーの99％が職場でコンピュータを使用しているというデータで示されているように、普遍的真実に近い。また、就職しているiPhoneユーザーと就職しているスマートフォンユーザーでも同様だ。
• 就職しているiPhoneユーザーは、在宅勤務をして自宅からネットワークにアクセスする人の割合が多い。就職しているiPhoneユーザーの28％は定期的に在宅勤務をしており、42％は在宅時にコンピュータから勤務先のネットワークに定期的にアクセスしている。この割合は、就職しているスマートフォンユーザーよりも多い。就職しているスマートフォンユーザーでは、定期的に在宅勤務をする人は20％で、定期的に自宅から勤務先のネットワークにアクセスする人は34％にすぎない。
• iPhoneユーザーは、仕事上のネットワークに接続する人の割合は高いものの、ノートPCを自宅に持ち帰る人の割合は低い。就職しているiPhoneユーザーは、在宅勤務をしたり、自宅から勤務先のネットワークへアクセスしたりする傾向が強いにもかかわらず、仕事用のノートPCを自宅に持ち帰る人の割合は36％で、就職しているスマートフォンユーザー全体（42％）よりも低い。繰り返すが、このデータは、ノートPCを職場に置いておく人が多い理由がiPhoneにあることを証明しているわけではない。しかし、この点については今後も注視するべきだろう。

iPhone、すなわちモバイルインターネットアクセス

　就職しているiPhoneユーザーとそのほかのスマートフォンユーザーとのユーザー層の違いはかなり大きいが、これらのグループにおける携帯電話機の使い方の違いに比べればかすんでしまう。とりわけ、就職しているiPhoneユーザーとそのほかのスマートフォンユーザーとの最大かつ最も重要な違いは、就職しているiPhoneユーザーは携帯電話機からインターネットを利用する人の割合が非常に多いということだ（図2を参照）。

• 就職しているiPhoneユーザーは、モバイルインターネットを利用する人の割合が2倍以上多い。1週間に1回以上携帯電話機からインターネットにアクセスする人の割合は、携帯電話ユーザーではわずか9％で、就職しているスマートフォンユーザー全体でも38％だが、就職しているiPhoneユーザーでは78％にもなる。なぜ、就職しているiPhoneユーザーのほぼ全体が携帯電話機からインターネットにアクセスするのだろうか。このデータからは、iPhoneの優れたブラウザとモバイルインターネット利用率の高さとの統計的な関連は証明されないが、これは驚くべきデータであり、結論については読者に委ねよう。
• 携帯電話からの電子メールやテキストメッセージは、就職しているiPhoneユーザーの間でより広く使われている。就職しているiPhoneユーザーは、モバイルインターネットにアクセスする人の割合が非常に多いのと全く同じように、携帯電話から電子メールやテキストメッセージを送信する人の割合も、平均的なスマートフォンユーザーと比べてはるかに多い。週に1回以上携帯電話から電子メールを送信する人の割合は、就職しているスマートフォンユーザーでは2人に1人であるのに対し、就職しているiPhoneユーザーでは4人に3人以上だ。そして、週に1回以上テキストメッセージを送信する人は、就職しているiPhoneユーザーでは80％であるのに対し、就職しているスマートフォンユーザーでは60％、就職している携帯電話ユーザーでは36％だ。
• iPhoneを所有する世帯は、一般的な携帯電話を所有する世帯と比べて、より多くの携帯電話利用料金を支払っている。上述のようなモバイルインターネットアクセスは安くない。就職しているiPhoneユーザーは全体として、世帯当たりの携帯電話利用料金として月額87ドルを支払っている。一方、就職しているスマートフォン所有世帯全体は月額76ドル、就職している携帯電話所有世帯は月額66ドルだ。

就職しているiPhoneユーザーは職場や自宅以外でもインターネットにアクセスする人が多い

　Forresterでは何年にもわたって、モバイルインターネット利用状況を追跡調査してきた。無線ネットワークのサービスエリアが拡大し、インターネットにアクセスできるデバイス（例えば、Wi-FiカードやWANカードをサポートするノートPC、携帯電話、そのほかのモバイルインターネットデバイス）の数が増加するに従って、外出先でインターネットを利用するという傾向も顕著になっている。

　次のデータは、携帯電話からの利用に限定したものではないことに注意してほしい。それでも、就職しているiPhoneユーザーとそのほかの携帯電話ユーザーには違いがあることが示されている（図3を参照）。

• 就職しているiPhoneユーザーで、公共の場所でインターネットにアクセスする人の割合は、携帯電話ユーザー全体の2倍以上である。ある人の生活にとってインターネットが重要な位置を占めているかどうかを知るための1つの方法は、どこでインターネットにアクセスするかを尋ねることだ。インターネットにアクセスする場所として最も多いのは自宅と職場だが、それらに加えて、就職しているiPhoneユーザーの3分の1以上は屋外や公共の場所でインターネットにアクセスしている。これは、就職している携帯電話ユーザー全体（17％）の2倍で、就職しているスマートフォンユーザー全体（26％）よりも9ポイント多い。
• ブロードバンドは広く普及しているが、iPhoneユーザーはホームネットワークを利用している人が多い。今日、携帯電話ユーザーの大半はブロードバンドを利用している。しかし、ホームネットワークは別だ。ホームネットワークは、自分の家庭生活に深くインターネットを組み込んでいる人と、高速な電子メールのみを求めている人とを区別する重要な指標である。就職しているiPhoneユーザーでホームネットワークを利用している人の割合（64％）は、携帯電話ユーザー全体（32％）の2倍であり、就職しているスマートフォンユーザー全体（47％）より3分の1多い。

要旨

　就職している「iPhone」ユーザーは、就職している「BlackBerry」「Palm」「Windows Mobile」デバイスなどのユーザーに比べ、携帯電話機からインターネットにアクセスする人の割合が2倍以上多い。このデータは、iPhoneがモバイルインターネットの利用を促進することを証明しているわけではないが、iPhoneの所有とモバイルインターネットアクセスとの間には高い相関関係がある。したがってForrester Researchは、iPhoneユーザーが携帯電話機からブラウザやリッチインターネットアプリケーションを使って企業リソースへアクセスすることも喜んで受け入れるだろうと考えている。可能性のあるものには、従業員向けポータルやビジネスデータ、そしてウェブカンファレンスやチームサイトなどのアプリケーションがある。

iPhoneユーザーの行動はほかと異なる

　Forresterは先ごろ、企業におけるiPhoneの利用に関して、一連のケーススタディを発表した（注1を参照）。その中で、Kraft FoodsやOracleなど3社から、ビジネス環境でiPhoneをサポートするに至った動機や、これまでに学んだ教訓（良かったことと悪かったこと）について話を聞くことができた。

　これらの企業が挙げた大きな動機の1つと、事例によるデータポイントは、仕事でiPhoneを使うことに対する従業員の意欲だった。一部の事例では、従業員が自分でiPhoneを購入し、仕事上のニーズと消費者としてのニーズの両方に1台の携帯電話機で対応できるという利点を見出している。

　これを受けて、iPhoneユーザーの行動がほかのスマートフォンユーザーと異なるかどうかについて、詳細に調べることにした。この分析を行うに当たり、Forresterの「North American Technographics® Benchmark Survey, 2008」のデータを利用した。この調査は2008年の1～2月に実施されたもので、米国の就職している成人から3万2228件の完全な回答を得た。iPhoneは同調査の時点で発売されてから1年もたっていなかったが、回答した就職している成人の中でiPhoneユーザーは267人だった。また、何らかのスマートフォンのユーザーは4314人だった。

　本レポートにおいては、次の2つの点に注意してほしい。第1に、調査の時点では、iPhoneの価格は500ドル以上だった。AT&Tは現在、改良版である「iPhone 3G」を2年間のデータプランと併せて99ドルで販売している。第2に、調査を行ったとき、iPhoneは発売されてから6カ月しかたっていなかった。2009年にこのデータを確認する際、ユーザー層と行動がどのように変化したか調査する予定だ。

　分析の結果、就職しているiPhoneユーザーの行動に定量的な相違点があることが分かった。特に、iPhoneユーザーはモバイルデバイスからインターネットにアクセスする人の割合が非常に高い。さらに、勤務先のネットワークに接続している時間は長いが、ノートPCを自宅に持ち帰る人は少ないことも分かった。

　つまり、就職しているiPhoneユーザーは全体として、携帯電話機の使い方や企業リソースとの関係という点で、ほかのスマートフォンのユーザーと異なる行動をとる。

iPhoneユーザーは全体として、ほかのスマートフォンのユーザーよりも裕福で若い

　就職しているiPhoneユーザーは全体として、平均的な携帯電話ユーザーよりも裕福な層に属しているが、これは驚くべきことではない。しかし、就職している初期のiPhoneユーザーが、平均的なスマートフォンユーザー（BlackBerryやPalm、Windows Mobileデバイスのユーザーを含む）より若く裕福であることは、少し意外だった（図1を参照）。

• スマートフォン利用の中心となっている世代は、ジェネレーションXだ。携帯電話はメインストリームの地位を獲得し、就職している携帯電話ユーザーの数が就業人口全体とほぼ一致するようになった。しかし、BlackBerryやPalm、Windows Mobile、iPhoneなど、フルキーボード、タッチスクリーン、文書閲覧機能を搭載した携帯電話であるスマートフォンは、それほど普及していない。その中でもジェネレーションXは、就職しているスマートフォンユーザーの主要なグループだ。スマートフォンユーザーの2人に1人は、ジェネレーションXに属している。
• iPhoneは、ほかのスマートフォンよりも、ジェネレーションY（18～28才の人々）を多く惹き付けている。スマートフォンユーザー全体の分布とは対照的に、就職しているジェネレーションYにiPhoneユーザーが多い。スマートフォンユーザーの22％がジェネレーションYであるのに対し、iPhoneユーザーは約3分の1がジェネレーションYに属している。
• 就職しているiPhoneユーザーは、比較的若いが、教育水準が高く裕福だ。この違いはおそらく、この調査を実施したときにはiPhoneがまだ高価で、AT&Tのデータプランによる販売奨励金がなかったことに起因していると思われる。それでも、初期の就職しているiPhoneユーザーがほかのスマートフォンユーザーよりも若くて裕福だというのは異例なことだ。時間がたつにつれて、iPhoneユーザーもほかのスマートフォンユーザーと同じようになっていくだろう。